■ 主な活動 (令和３年度)

※令和３年度事業計画（抜粋）
１７．大学や研究機関と連携（共同研究）することにより、「木の良さ」を科学的データにて数値化し、広く一般（消費者・設計者等）に発信
「木材の機能性をエビデンスとして再確認し、消費者に浸透させる」
「組合員の商売に役に立つ、木材利用の需要拡大につながる研究を実施する」
「各情報をホームページやマスコミ等を通じて消費者に発信する」

■ 委員会活動報告 (令和２年度)

※令和２年度事業計画（抜粋）
⑮木材研究開発委員会の設立
　木の良さを科学的データに基づき、一般の消費者に向けて発信し、木材需要の拡大につなげることを目的として、市場振興委員会の中に「木材研究開発委員会」を立ち上げた。本年度は、東京原木協同組合が千葉大学環境健康フィールド科学センター・自然セラピー研究室の宮崎良文特任研究員、グランドフェロー（医学博士）・池井晴美特任助教（博士（農学））と共に取り組んでいる研究に賛同し、連携させて頂いた。また、長年に亘り、人を測定する事で、森林や木材が人体に及ぼす影響に関する研究の分野で、世界的な権威として知られ、現在も積極的に論文を発表してご活躍されている宮崎先生、池井先生には、組合月報に於いて、「木と人の関係」について、サイエンスの視点に基づき、１２回に亘って連載して頂くことになった他、「木材会館を科学する」というテーマの下、共同研究に取り組んで頂けることに至り、木材会館Ｗｅｂサイト等を通じて情報発信する予定となっている。尚、来年度は、この取り組みを継続すると共に、委員会組織として独立して、委員会の名称を「木材研究委員会」に改め活動することを決定している。