西暦	日本歴	記事
1914	大正 3	7月、欧州大戦勃発、このころの東京への木材入荷は明治37年頃の2倍となる。（780石） 7月、同業者の設立にかかる木場銀行破綻。木場問屋倒産又は閉店するもの42店に上るといわれる。 東京製材業組合設立さる。
1916	大正 5	9月、武市森太郎ら秋田材荷受組合（今の東京秋田会木材協組）結成す。 欧州大戦による造船用材需要増大をきっかけに木材市況活発化。米マツ角を主体に米材大量輸入。 年末わが国の製材工場数2、404（10年間に約5倍となる。静岡194、福島133、岐阜123、東京58等。）
1917	大正 6	10月、未曽有の大つなみ。洲崎濠あふれる。木場の被害甚大。木材業者は減税方を陳情す。 ロシヤ10月革命。
1918	大正 7	このころより南洋材輸入さる。米騒動起き世相混乱。木材価格高騰。 11月、欧州大戦終結。
1919	大正 8	問屋同業組合は組合事業として正量取引をとり上ぐ。 同組合は組合員の公休日を毎月16日と定む。11月、角材問屋入札組合解散し東京木材市場(株)（原木入札売買専業）設立さる。（社長　長島吾助）このころ木場の景気はピークを迎う。
1920	大正 9	3月、大戦景気の反動来る。木材界沈滞す。取引所（株式・商品）一時閉鎖。 問屋同業組合は「すべて木材の単位を1石とし単価を値入れのこと」と定む。これより一般の木材取引単位は「尺締」より「石」に移行し始む。 10月、第1回国勢調査（人口約5,600万人）
1921	大正 10	木材相場底をつく。8～9月荷動き活発となる。明治以来の木材貿易出超がこのとしより入超に転ず。米材輸入商社（三井物産、大倉組、三菱商事等）の活躍活発化。
1922	大正 11	この年、東京への木材入荷510万石うち米材260万石、北洋材100万石、内地材150万石。
1923	大正 12	9月1日、関東大震災。（死傷19万）木場をはじめ市内材木商殆んど焼失。問屋同業組合（4代目組合長・長谷川鏡次）木場復興に奔走す。 復興のための需要急増し木材業は急速に立ち直る。震災後翌年にかけて全国各地より復興景気を目当てに木材業者東京に集中。材木問屋450（震災前280）製材工場約300（震災前130）となる。仲買商1,000店を越え震災前の2倍となる。 米材急増、南洋材も増加。木場風俗も洋風に急変。12月早くも木材相場下降。
1924	大正 13	3月、材木相場暴落。倒産、廃業多し。 9月、問屋同業組合は深川三ッ目通りに事務所を新設。当時の組合年間予算1万9千円。 11月、同組合は、公休日を月2回（第1、3日曜）と定む。
1926	大正 15	10月政府は造材製材又は購入注文する木材の規格を制定公布す。（わが国最初の木材規格）。 12月改元（昭和）