江戸時代

大火災を教訓に誕生した
材木の街

天正18年(1590年)、徳川家康が江戸に入城すると同時に、江戸城修築と大規模都市開発がスタート。木材は都市を建設し、維持する上でも、日用品やエネルギー源としても重要な資材でした。そのため木材の流通に携わる商人を全国から招集。その多くが江戸に残り、各地で商いを続けていました。
ところが寛永18年(1641年)の江戸大火で、火事が延焼したのは点在する材木商の「高積み」が原因とされ、材木商は永代島(のちの元木場)に集められました。
さらに明暦3年(1657年)にも江戸大火が発生。それを機に開かれた水路を生かし、元禄16年(1703年)、「木場深川町」が誕生しました。
安政2年(1855年)の大地震では、本所・深川も甚大な被害を受けました。しかし、震災後の復興には市民の助け合いの姿があり、地元への社会奉仕「施行」として材木商仲間が多額の寄付を行ったことが記録に残されています。
1606
江戸木材業の起り 江戸城竣工後、工事に従事した地方出の
材業者たちに御府内材木商許可が与えられ、
日本橋木材町を中心に店を構え始める。
1641
江戸大火後、材木商の永代島移転 江戸大火(桶町火事)の原因は町中の
材木高積みにあったと指摘されたことから、
材木商が永代島(今の佐賀町あたり)へ移転。
のちに元木場と称される。
1701
深川木場の起り 今の旧木場町付近の土地約9万坪を造成、
それ以来「木場」として定着する。
1748
仲間規定に定められる 深川木場問屋組合が仲間規定に定められた
ことにより、市場に強い影響力を持つようになる。

明治時代

明治の近代化施策を受け、
同業者200名が結集

明治維新で江戸から東京に名をあらためた当時は不安に満ちあふれていたものの、徐々に近代化に向けて歩き始めました。政府は、封建的な諸制度を廃し、新たな商業秩序を構築する施策をすすめていました。こうした流れから、明治19年(1886年)、本所・深川を中心に材木問屋約200名が集まり「東京材木問屋組合・準則組合(のち明治39年に東京材木問屋同業組合に改組)」が発足しました。
また、明治22年(1889年)の東海道本線東京ー神戸間開通に続いて、鉄道網が拡大。水運だけではなく鉄道という強力な輸送手段が加わることで、東京市場への木材入荷量も着実、かつ大幅に伸びていきました。
1885
「東京材木問屋組合・準則組合」が認可される 東京府が同業組合準則を発令したことで、
諸組合は「東京木材問屋同業組合」として再出発。
事務所を深川鶴歩町におく。
1880
後半
鉄道網の拡大による木材取引の変化 上野・青森間鉄道(東北本線)全通により
東北・北海道材が多く入荷されるなど、
国内広域から東京への木材輸送が容易になる。
また高まる需要に応え従来の手で挽く方法から
機械製材へと技術移行していく。
1906
「東京材木問屋同業組合」へ改組 「同業組合準則」が「重要物産同業組合法」へと発展。
これに準拠する形で、初代組合長を木村許一郎とし、
「東京材木問屋同業組合」を発足。
組合事務所を深川仲大工町におく。

大正時代

関東大震災からの急速な
復興を牽引

林業技術の革新、機械製材の普及、製材工場の増設など、業界は新しい時代に向けて歩んでいましたが、大正時代は木場にとって苦難の時代でした。
大正6年(1917年)、観測史上最大級の大高潮が来襲。浸水家屋が続出するだけではなく、土手が決壊。大量の丸太や角材が流出し、被害を拡大しました。
大正12年(1923年)、関東大震災。本所方面から南下した火は、堀に浮かぶ筏にまで延焼し、木場は猛火に包まれました。失った木材は1年分の需要量に相当する規模だったといいます。しかし震災復興事業で、木場は大きく変わりました。
大規模な区画整理で道路整備が進み、焼失した橋も早々に復旧しました。
1917
大高潮が木場一帯襲う 月島・洲崎では浸水家屋が続出、
洲崎の土手が決壊して
数十万石の丸太や角材が流出し被害を増大させた。
1920
木材取引単位の移行 「すべて木材の単位を1石とし単価を値入れのこと」
と定める。
これより一般の木材取引単位は
「尺締」より「石」に移行し始める。
1923
関東大震災 木場をはじめ市内材木商は殆んど焼失。
復興のため需要が急増し木材業は急速に立ち直るが、
全国各地より復興景気を目当てに
木材業者が東京に集中。
米材や南洋材の輸入量増加もあり、
木材相場は相場暴落、多くの倒産・廃業を招く。

戦前

太平洋戦争終結時まで

第2次世界大戦に突入。
木場は再び焦土に

昭和6年(1931年)満州事変勃発。日本国内は軍事色が強まり、軍事需要で木材の市況が活性化したのもつかの間、木材が統制物資に指定され、公定価格が設定されてしまいました。
昭和16年(1941年)には「木材統制法」が交付され、木材業の私的営業が禁止となり、300年の歴史を誇った「東京材木問屋同業組合」は解散を余儀なくされます。
昭和20年(1945年)3月の大空襲により、浅草、本所、深川はほとんど焼け野原になってしまいました。
1941
木材統制法公布 軍用材の需要もあり木材市況は活況を呈したものの、
「木材統制法」交付により木材は軍需優先とする
戦時統制が敷かれる。
1942
「東京材木問屋同業組合」解散 全ての問屋は統制会社への加入が義務づけられ、
木材業は私的営業が禁止、全廃されることとなった。
「東京材木問屋同業組合」は解散することとなる。
1945
太平洋戦争終戦 3月10日未明の東京大空襲により木場全焼。
8月15日終戦するが、木材配給制はなお続く。

戦後

太平洋戦争終結以降

木材配給統制の撤廃、
そして新木場へ

戦時中の木材配給統制は、戦後もなお続いていました。統制撤廃、問屋制の復活、重税への対応を使命として昭和22年(1947年)に創立されたのが「東京木材林産組合」です。組合の活動が実を結び、昭和25年(1950年)には統制が撤廃され、自由営業時代がスタート。木材業界は住宅需要に対する資材供給で戦災からの復興に貢献しました。
その後「東京木材協同組合」「東京材木問屋協同組合」と名前を変えつつも、組合は積極的な経済活動に向けた基盤作りに取り組んでいます。
また高度経済成長期、木場の木材取扱量が伸びようとした時に持ち上がったのが、木場の地盤沈下問題です。都市化が進んだ木場には、取扱量の増大にあわせて貯木場の拡大ができないという問題もありました。
そこで昭和33年(1958年)「木場移転協議会」を結成。新しい木場の建設と集団移転という一大プロジェクトがスタートしました。紆余曲折を経て東京港14号埋立地(現在の新木場1〜3丁目)に、全635の企業が移転し終えたのは昭和56年(1981年)。プロジェクトスタートから20年以上の歳月をかけ、新木場は今、世界最大の木材団地になっています。
1947
「東京木材林産組合」の創立 木材統制法や公定価格の撤廃、問屋制の復活を目指して
「東京木材林産組合」が創立される。
その後1950年に木材統制全廃、
木材業の自由競争時代が始まる。
1952
「東京木材問屋協同組合」へ名称変更 1950年に「東京木材協同組合」へ組織変更、
次いで1952年に「東京木材問屋協同組合」へと名称変更。
1981
江東区新木場へ集団移転完了 取扱量の増大等により木場の施設に
営業上様々な支障が生じ、
新木場へ施設と集団移転事業を計画。
計画から20年を経て
1981年に全企業の移転が完了する。